地球上に生命が誕生したのは約38億年前と
いうのがこれまでの通説。
ところがスタンフォード大とカリフォルニア大
いうのがこれまでの通説。
ところがスタンフォード大とカリフォルニア大
の科学者らが、豪州西部ジャックヒルズで
採取した鉱物ジルコン中に、約41億年前の
ものと考えられる炭素堆積物が含まれていた
と発表。
採取した鉱物ジルコン中に、約41億年前の
ものと考えられる炭素堆積物が含まれていた
と発表。
「炭素堆積物は、亀裂がなくそのままの状態
のジルコンの中に完全に閉じ込められている
ことから、最近の地質的変化の影響は受けて
いない。
41億年前に地球上に生命の起源が存在した
ことの証拠になるかもしれない」
「現在、地球上に生活する生物種の数は、少なく
見積もっても数100万種、多い方では、1億種と
いう推定もあります。地球は多様な生命に満ち
あふれています。
降りそそぐ太陽光線と地中深くの地熱は、生命
活動の基礎となるエネルギーを供給し続けて
います。
地球と太陽との距離は、生命にとって不可欠な
液体の水の存在を可能にする温度環境を与え
ています。
植物は、太陽の光エネルギーと大気中の二酸
化炭素、そして水を使って、生物の栄養分とな
る有機物と酸素を作り出し、酸素呼吸は、生物
の活発な活動を支えています。
地球の重力は、液体の水や大気を地表につな
ぎ止め、大気中の二酸化炭素は、地球の気温
の変化を穏やかにし、オゾン層は紫外線から
生物の遺伝子を守っています。
地磁気は、生物に有害な宇宙放射線をある程
度妨げるバリアとなっています。
地球は生命が生存するために適した環境をも
つ惑星なのです。」
(宇宙情報センター「地球生命」)
「100年間で1万種の生物種のうち2種類の
哺乳動物が絶滅するとすれば、前世紀の脊椎
動物の平均消滅速度は、生物種の消滅に
関する最も控えめな見積もりに依拠したとして
も、人類の活動がなかった頃の最大114倍に
あたる」
哺乳動物が絶滅するとすれば、前世紀の脊椎
動物の平均消滅速度は、生物種の消滅に
関する最も控えめな見積もりに依拠したとして
も、人類の活動がなかった頃の最大114倍に
あたる」
米スタンフォード大学、プリンストン大学、
カリフォルニア大学バークレー校の専門家ら
による研究で、地球は現在、6600万年前に
恐竜が絶滅して以降、最も速いペースで
生物種が失われていると先ごろ発表されま
した。
カリフォルニア大学バークレー校の専門家ら
による研究で、地球は現在、6600万年前に
恐竜が絶滅して以降、最も速いペースで
生物種が失われていると先ごろ発表されま
した。
現在の地球は、生態系同士の連結性が増して
いることや、人間の飽くことを知らない資源利
用、かつてない温暖化ガスの急増などにより、
急速に変化しやすい状態にあります。
「われわれのような小国でも法的拘束力を
受け入れる用意がある。どうして大国に同じ
ことができないのか?」
海面上昇にさらされるインド洋の島国モルディブ
の外相は、国連総会での演説で世界が一体と
なった対策の重要性を訴えました。
11月末にパリで開幕するCOP21を前に、気候
変動による海面上昇などで直接的な影響を
受ける途上国の間で焦燥感が高まっています。
COP21は、2020年以降の排出量削減の枠組
での合意が目的。
合意が法的拘束力のあるものとなれば、各国は
国連に提出している目標達成の責任を負うこと
になり実効性が高まるとされています。
”1997年、京都で開催されたCOP3で、国際的な
合意「京都議定書」が生まれました。
これは、先進国に対して温室効果ガスの削減を
義務付ける画期的なもので、世界の温暖化対策
はここから大きく前進するかと思われました。
ところが、当時最大の CO2排出国であった米国
が議定書から離脱。しかも中国などの新興国から
の CO2排出量が急増して、一部の先進国だけの
排出削減義務では、効果が限定的なものとなって
しまいました。
その後、京都議定書に続く温暖化対策の新たな
枠組みをめぐり国際交渉が続いていますが、会議
では、先進国側と新興国・途上国側の主張が鋭く
対立するようになります。
先進国側は「新興国や途上国にも削減義務を」と
主張。一方、新興国と途上国は「これまで大量の
CO2を排出してきたのは先進国であり、削減義
務も先進国が負うべきだ」と主張し、議論がまとま
らなくなったのです。”
(NHK「COP21とは」)
世界のCO2排出量は、新興国や途上国での人口
増や経済成長により、今後も増加していく見込みと
いわれています。
「国際合意」、「各国の貢献」、「財政」、「それを
支えるイニシアティヴ」
これら四本柱が揃ってこそ、低炭素社会への歩み
を進めることができると、ローランス・テュビアナ氏
(仏国COP21特別代表)は今年5月に開かれた日仏
環境フォーラムで強調。
”COP21は、地球温暖化問題についての国際的合意
を目指す歴史的な機会となります。目標とされる合意
には、二つの特徴があります。
今後十数年に渡り気候変動に対応策が取れるよう、
十分な柔軟性を備えつつ、採択後は、低炭素でレジリ
アントな経済に向けた移行を促進するための、具体性
を兼ね備えたものでなければなりません。
次代を担うべき子どもたちが直面する問題のうち深刻
なものは、「地球上にいつまで生命が生き続けられる
か」という生存の問題だと思います。
そのためにESD(持続的発展)教育を重点的に活用
していくことは大事であり、「サス学」(サステナビ
リティ学習)をますます進めていかねばとあらためて
決意します。
(「サス学」は三井物産㈱の登録商標)
参考: 『大量絶滅の時代と人類の選択』
BGM:
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